「株価はきっと上がる」 だけど「為替」は? シティバンクからも大和証券からもセールスの電話が僕にかかってきます。「いま、為替がずいぶん動いてますよね。外貨はいかがですか?」と。ニュースでも、外貨ショップが人気で人が並んでいるそうです。為替は今後どうなるのでしょう? 2008年11月07日
「株価はきっと上がる」 だけど「為替」は?
11月 9th, 2008 · No Comments
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FPパートナー愛知さんの勉強会でETFのお話をしてきました
11月 9th, 2008 · No Comments
こんにちは。 インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。 11月4日(火)in 名古屋 スタディーグループ「FPパートナー愛知」さんの 勉強会でお話をさせていただきました。 タイトルは 【ゼロから始めるETF(上場投資信託)】です。 (50名近い方に熱心にお聞きいただき、 本当にありがとうございました・・) ちなみに、 勉強会のコンテンツは・・ ・投資信託の種類はたったのふたつ! ・10分でわかる ETFの【仕組み】 ~どこが 革新的 なのか?~ ・ETFのメリット・デメリット ・ETFには3種類あります ・海外ETFの「販売窓口」徹底比較 (楽天証券:SBI証券:マネックス証券) ・世界のETF事情 (運用会社別の資産残高ランキング) ・ETFの詳細分類 ・ETFを用いたユニークポートフォリオ わたしの役割は、ETFという名が示す 「難しそうだな」というイメージを一掃し、 ETFの本質とその仕組みを できるだけ平易にお話することだと思っています。 (まあ、正直に言いますと) 今そこにある知識をお伝えするだけなら、 ライブのセミナーという形は取る
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楽天資産形成ファンド
11月 9th, 2008 · No Comments
JUGEMテーマ:ビジネス ゆうきさんのブログで早速取り上げられています。 楽天資産形成ファンドが12月1日に設定 from ホンネの資産運用セミナー ロイターの記事は こちら。 信託報酬が 0.525%(税込) とのこと。これは素直に評価したいですね。 エライ!安田投信投資顧問 ボクもEDINETでファンドの中身をチェックしてみました。 結論を申し上げますと・・・
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日本は不況ではなかった。
11月 9th, 2008 · No Comments
日本は不況ではなかった。 2008/11/08(土) ■日本のバブルが崩壊して、15年程度たちますが その間の日本は不況ではなかったようです。 現在の日本の個人金融資産の総額は 1500兆円といわれています。 バブル崩壊以前の個人金融資産は いくらだったのでしょうか? ■答えは、700兆円程度。 ということは、今の金融資産の半分。 15年で金融資産が2倍になったとすると 利回りは4.8% バブル崩壊後は低金利であったので 4.8%の定期預金はないはず。 ということは、皆、一生懸命に仕事をして せっせと銀行に預金していたということです。 ■バブルが崩壊して、不況といわれながらも 700兆円の資産を築いてきたわけです。 日本人は「将来が不安だから金を貯める。」 けれども、貯めてはよいが、使い方がわからない。 そして、死を迎える時が、一番の金持ちになる。 ■この点を指摘しているのが、大前研一さん。 週間ダイヤモンドでも、 不況は「心理」が影響していると分析しています。 お金は如何に使うか、が一番重要なはず。 もっと
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バランス型投資信託は価格競争が始まってるのか?
11月 9th, 2008 · No Comments
バランス型投資信託は価格競争が始まってるのか? つい先日までバランス型投資信託についてこのブログでいろいろ書いてきて、そのとき分かったのは、最近のバランス型投資信託の信託報酬は安い! ということでした。そしてまた、この価格競争に挑戦する商品が登場します! 2008年11月08日
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さすがのピーター・ティールのヘッジファンドも10月はマイナスの領域入り
11月 9th, 2008 · No Comments
今はどんな投資家もほぼ全員と言っていいほど損を出している。—$5.2B(52億ドル)のヘッジファンド「Clarium Capital Management」を運用するPayPal共同創業者ピーター・ティール(Peter Thiel)でさえも例外ではない。 このファンドは2000年創設以来、年平均リターン27%という素晴らしい実績を出してきた。今年も6月に入るまでティールは今年58%のリターンを確保していた。それが下半期、掛金が焦げ付き、10月だけで氏のファンドは18%下がる打撃を蒙り、今年の利益は全部飛んでしまった。ファンドは現在、3%の全体損益。 それでもまだS&P 500よりはいいのだが。ヘッジファンドはリスクをヘッジ(分散・回避)するのがならい。他の大勢のヘッジファンド同様、ティールも自分の投資には4.4対1で借入金を入れてレバレッジしていたのだが、それが損益を膨らませる結果となったようだ。 氏を自滅させたのは、異なる種別の債権間に生じる利率差にかけた分である。Bloombergはこう解説している。 Clariumでは、例えば満期10年のTノート(米財務省中期証券)と
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目論見書は難しい?
11月 9th, 2008 · No Comments
目論見書は難しい? 2008/11/07(金) ■投資信託の目論見書は、理解しにくいでしょうか? 私の場合は、 投資信託の手数料、信託報酬、信託財産留保額 投資先(国、通貨)程度の情報しか必要としないので 特に難しいと感じたことはありません。 さらに、指数連動のインデックスファンドへの投資ですので 組み入れ銘柄も、特に気にする必要はありません。 その国の上位に勝手に投資されていますから。 ■朝日新聞の記事で 「不評の投信目論見書 簡素化へ」 という記事がありました。 金融庁は「理解できず、読みずらい。」と 一般投資家の批判が多い投資信託の 「目論見書」の作成ルールを見直す方針を決めた。 ■「読む気にならず、読んでも理解しづらい。」 とありますが、 読みやすく書かれても、読む気はないのでしょう。 どこに投資されているかも、ほとんど興味のない投資家が 投資信託に資金を投入しているのですから。 ■投資家も、よく目論見書を確認しなければ ・株なのか債券なのか ・どこの国に投資しているのか ・どの通貨に投資しているのか
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前場: いきなり正念場
11月 9th, 2008 · No Comments
前場: いきなり正念場 2008/11/07(金) 6日の米国株式市場 NYダウ: 8695.79 ▼443.48 NASDAQ: 1608.70 ▼72.94 為替 NY終値: 97.70−97.76 NY時間の朝方に英国中央銀行と欧州中央銀行が政策金利を引下げ、好感されたが・・・ その後発表された新規失業保険申請件数が25年ぶりの高水準(T_T) ダウは前日並みに寄り付いたあと、徐々に下落する展開に。 その後も売り圧力は継続し、昼前発表のチェーンストア売上高統計が 予想外に前年比マイナスとなり、ダウは下げ幅を拡大。 原油価格の下落も嫌気され、引け前一時間で再び値を下げ、大幅安で引けた。 明日の雇用統計を前に、売り物が急いで出た印象もある。 […]
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経済指標 何をどのように見れば良いのか ガイドブック紹介
11月 9th, 2008 · No Comments
先日のコメントで、「いろいろな指標があるが、何を見れば、未来が分かるのか、知りたい」「確実な先行指標が知りたい」と言ったような、コメントがあったように思います。 まず、当たり前のことですが、「確実な先行指標はない」ということを、再確認したいと思います。その上で、市場の値動きを冷静に受け止めることが必要なのだと、述べたいと思います。 ですが、それだけでは、あまりに色気がありません。ですので、いくつか、参考になりそうな書籍を挙げたいと思います。 (1)経済指標を網羅的に勉強したい 「「格差社会」を生き抜くための 図説 数字がものを言う本!/相沢幸悦」 以下の本をお勧めします。カラー版のムック(大き目のサイズ、見開きメイン、絵・グラフなどを多用した、見やすい作りの本)ですので、初心者の方にもお勧めします。 もともと高い本ではありませんが、今ですとさらに安価で入手できると思います。 こういった経済指標に振り回されるのは得策ではありませんが、「月1回」「年1回」などといったチェック頻度の目安も掲載されています。何度も繰り返しますが、確実な先行指標はないこ
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直近の覚悟
11月 9th, 2008 · No Comments
10月に市場崩壊の危機を感じて、一度精算して現金化までした株式等ですが、11月の今になって、またそれを感じています。 日本においてはやはり昨日のトヨタの決算の驚きは相当なもので、トヨタがこれなら、他のすべての輸出系企業はダメと考えてしまっても仕方ないところ。 (ただ、なんかアナリストの書いたの見てると「折り込み済み」みたいな論調がたくさんあるんだけど、1兆円の下方修正って折り込み済みですか? これとかこれとか) もっとも深刻な金融危機といわれるヨーロッパも昨日サプライズな金利引き下げをしたのに株価は下がるばかり。 アメリカは震源地ではあるわけですが、ここにきて、オバマのデフォルト宣言みたいな恐ろしい論調も出てきていて、そんなことはないだろう、とは言い切れないのがキツいところ。 上の記事では、5月末の段階で米国の連邦政府と地方政府が抱えるに至った財政赤字の累積額は合計約5910兆円にも達していたとのことで、もうすごくて。 今、マーケットを跋扈するファンドや投資銀行といった“越境する投資主体”たちがにらんでいるのは、そうした宣言の有無ではなく、タイミングである。考えられるオプショ
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